職種に制限や条件はなく、様々な職種の方が活用されています。
WEBやアプリ開発、プログラマー、SEなどのIT関係から、本の編集、ライターなどの出版関係、最近では商社や金融系の企業、そしてカウンセラーや結婚相談所などの方の利用も増えています。
このように、あらゆる職種で利用されているレンタルオフィスですが、もちろん向き不向きがあります。
今回はどのような職種に向いているのかなどを紹介します。
レンタルオフィスに向いている職種
やはりIT企業にはぴったりと言えるでしょう。
少人数からの起業を検討している場合は、初期費用がリーズナブルなレンタルオフィスはお勧めです。
会計事務所や相談を引き受けるカウンセリングなど、クライアントと個室で話をすることが主である職種においては、個室の増設が賃貸物件より柔軟にできるレンタルオフィスがお勧めです。
ただ、レンタルオフィスの形式上、不特定多数の入居者と施設を共有する点などから、プライベートに関するデリケートなものについては相談しにくいといった課題もあるかと思います。
また、すべての職種について言えることですが、レンタルオフィスのデメリットとして、防音性が低い個室もあることや不特定多数の入居者と施設を共用する点から、セキュリティ面に注意しなければなりません。
レンタルオフィスをあまりお勧めしない職種
当たり前かもしれませんが、店頭販売が主の職種にはレンタルオフィスの活用は難しいでしょう。
また、比較的広いスペースが必要、特殊な道具や設備をオフィス内に設定する必要といった業種は、レンタルオフィスの活用は難しいと考えます。
レンタルオフィスに一般的に設置されている什器以外のものを持ち込む際には、既に設置されているものを撤去する費用がかかる場合もあります。
持ち込みが不可能な場合もありますので注意が必要です。
どうでしょうか。
レンタルオフィスを上手に活用して事業を成功に導けると良いですね。
